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長く大手キャリアを利用していたユーザーが格安スマホに乗り換えた場合、その料金体系からサービスに至るまで、様々な違いに戸惑う事も少なくありません。

また同じようなサービスなどへの概念の違いだったり、各種料金の設定の方式が異なる為、毎月の支払額にも大きな影響を与える事もあり、一言で安くなるというだけではないといった違いもあります。

今回は、格安スマホのメリット、デメリットにフォーカスをして大手キャリアと格安スマホ両者の違いについて詳しくご紹介していきます。

格安スマホのメリット

ここでは、大手キャリアにはない格安スマホ独自の機能・サービスの詳細を中心として双方の違いについても解説していきます。

カウントフリー

カウントフリーは、指定されるアプリなどによるデータ通信容量を月々の契約容量にカウントしない、すなわち通信料無料で利用できる仕組みとなっています。

主にLINEmobileBIGLOBEモバイルLinksMateなどで提供されているサービスです。

中でもLINEmobileでは、最近流行りの「LINE・Facebook・Twitter・instagram」で使用したデータ通信容量をノーカウントとしています。

また定められた契約容量に関係なくたとえ契約容量を超過した場合においても、速度制限にかからず高速通信のままで利用する事が可能となります。

この「カウントフリー」を利用した場合、ノーカウントになるアプリなどに使用されるデータ量をそのまま契約容量から削減させる事も可能、という捉え方も出来ますのでユーザーにとっては直接支払い料金にも関わる大きなメリットであるといえます。

通信低速モード

大手キャリアで「低速」と考えた場合、契約容量を使い切った後に速度制限されるデータ通信を意味する事がほとんどです。

言葉からするとペナルティといったニュアンスが強いですが、格安スマホでは「通信低速モード」として契約時にユーザー自ら遅い速度に設定する事も可能です。

格安スマホ各社でそのサービスの呼称は異なりますが、ここではまとめて「通信低速モード」として解説していきます。

大手キャリアの場合の低速と言われるデータ通信速度は128kbps以下となり、全くもって使い物になりません。まさにペナルティといった感じです。

一方、格安スマホの「通信低速モード」では上限200kbpsとなりますが、大手キャリアと違いしっかり上限である速度を維持しています。

その為メール送受信・SNSなどのテキストの通信・音楽ストリーミング・地図アプリ・ネットサーフィン程度の使用であればストレスフリーで利用が可能です。

普段は「通信低速モード」に設定しておいて、動画閲覧やデータ通信容量を食うサービスを利用する際に限り、「通信高速モード」に切り替えて使用するという使い方でデータ通信容量を抑えるといった使い道も出来ます。

「通信低速モード」を提供する格安スマホ会社は、UQmobilemineoIIJmioなどとなっております。

プレフィックス電話

このプレフィックス電話は、海外などの料金の安い通信会社の回線を経由して利用する事で通話料を安くするといった仕組みのサービスです。

「プレフィックス」の語源の通り、「プレ(前に)」・「フィックス(付ける)」という意味の通り、相手の電話番号の入力をする前に、決められた識別番号を加えて発信する事で、通常時に20円/30秒かかるところを10円/30秒で通話が可能となります。

プレフィックス電話サービスの提供をしている格安スマホ会社は、mineoIIJmio楽天モバイルイオンモバイルなどです。プレフィックス電話サービスでは格安スマホ会社に属する事なく独立して割安通話を提供する会社もあります。

その場合格安スマホ会社を乗り換えた場合にも、MNPにより番号が変わらない限り引き続き利用できるというメリットが特徴となっています。

通常プレフィックス電話では、通信会社を変える事で認識番号が変更される為、格安スマホ会社のプレフィックス電話を利用している場合には、乗換えと同時に専用のアプリを入れ直すなどの必要が出てきます。

電話帳の登録などをその都度し直す手間がかかりますが、格安スマホ会社に属していない独立系のサービスであればそのような作業なしで引き続き利用が出来ます。

また、独立系の料金半額通話サービスでは、G-Call(ジーコール)SMARTalk(スマトーク)などが代表的なサービスとなっています。

その中でも「G-Call」では半額通話だけでなく、月額800円を支払う事で1回の通話毎に10分間かけ放題となるサービスも提供していて大変お得に利用が可能です。

最低利用期間

大手キャリアでは、俗に言う2年縛りと言われている自動更新の2年定期契約により基本料金の割引を行なっています。

自動更新の2年定期契約では24か月目とその翌月を「更新月」と定めており、「更新月」以外での解約・MNPを行った場合、解約違約金がかかります。その金額も9,500円+税となり、ユーザーにとっても大きな負担となっています。

この方法は、端末を他社の回線で使えないようにしている「SIMロック」と同様、大手キャリア各社がユーザーの囲い込みに利用している方法であるといえます。ユーザーを一つのキャリアに縛る方法として、長らく続けられてきた割引施策となっています。

一方、格安スマホ会社では、2年縛りという契約自体がなく、最低利用期間という契約内容で運用しています。

これは、通話機能のついたプランの場合、「契約から1年間利用する」というのが最低利用期間となり、大手キャリアの2年定期契約同様この期間内に解約・MNPをした場合には同じように解約料として10,000円前後の解約違約金がかかります。

格安スマホ会社の最低利用期間には自動更新はありませんので、最初の1年目の契約で終了します。13か月目以降は、いつ解約・MNPをしても解約違約金の支払いを求められる事もありません。

一方、通話機能のないデータ専用プランにはそもそも最低利用期間の設定がありません。データ専用プランの場合には、いつでも解約違約金なしで解約が可能となります。

格安スマホ会社が採用している最低利用期間は、一般的に1年間となりますがb-mobileS(日本通信)では5か月間という設定のプランもあります。

同じくmineoではMNPの場合には解約違約金が発生するが、解約の場合には解約違約金いらずというプランで運用がされています。

また、NUROmobile(So-net)では、契約当月の解約料を12,000円と定めて、契約が1か月伸びる事に1,000円づつ減額していくという、段階的な解約違約金の設定をしている会社もありその内容も様々となっています。

格安スマホ会社でも唯一UQ mobileの「ぴったりプラン」・「おしゃべりプラン」では、かけ放題をセットして、端末購入サポートを充実させている分、2年の縛りを設けています。

販売端末はSIMフリーのみ

通常大手キャリアではAndroid端末・iPhone共に、販売する全てのスマホにはSIMロックがかかっています。

格安スマホ各社では、高機能で低価格を実現しているアジア系の海外スマホ、お財布ケータイ・ワンセグなどの国内仕様の便利な機能を搭載する国産スマホなど、Androidスマホの数々をランナップに加えていますが、その全てがSIMフリー端末というのも特徴です。

これは他社に乗換えする場合でも、現在使用中のAndroidスマホを乗り換え先でもそのまま利用できるという事でもあり、乗換えの度にその都度端末の購入をせずとも継続して利用し続ける事ができるという事を意味します。

最近では値段も抑えられてきているAndroid端末とはいえ、数万円の出費となりますので、端末が壊れない限り、ずっと使い続けられるというのはユーザーにとって大きなメリットとなります。

格安スマホのデメリット

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